今回は、病院の薬剤部からの問い合わせに、思い切って質問ができなかったというエピソードについて書かせていただきました。
退院支援やポリファーマシー対策などで、病院薬剤師と薬局薬剤師の連携が謳われている中、お互いのコミュニケーションをもっと積極的にとっていきたいなぁ、と思います。
また、逆に患者さんの立場に立った時に「なぜその質問をするのか？」「まだ聞きたいことがあったのに、話を打ち切られた」という思いに繋がるケースに当たるのではないかと思っています。
https://medical.nikkeibp.co.jp/leaf/mem/pub/di/column/funami/201902/559658.html
今月の日経DIオンラインコラムは「販売中止の代替品を見つけるのも楽じゃない」と第して、武田テバによる後発品の販売中止を受けて感じたことを書かせていただきました。
数ある銘柄の中から、ある銘柄を選定する際には、それなりの理由があってその銘柄を選定している訳で、いくら「代替品があるので」と言われても代わりが見つかりにくい製品があり、苦労することも少なくありません。
今回は内服薬について主に書きましたが、外用薬の場合、使い心地が異なるわけで、状況はさらにシビアになります。
後発品メーカーはそうした医薬品ならではの事情をしっかり踏まえて、品目の調整を行っていただきたいなぁ、と思います。
薬剤師転職支援サイト「HOP!薬剤師」で第6回目コラム記事「ポリファーマシーの解消と減薬提案」を寄稿させていただきました
現在の日本は人口の4人に1人が65歳以上の高齢者、という、いわゆる“超高齢化社会”を迎えています。
それに伴い、高齢者の医療費の伸びが問題となってきています。
高齢者では、罹病する慢性疾患が増えることで服用する薬が増えていったり、ある薬の副作用を抑えるために別の薬が重ねて処方されるために（処方カスケード）薬が増えていったり、など、多剤併用（ポリファーマシー）状態になることが多いです。
ポリファーマシーの状態にあると副作用の発現が増えやすくなることが知られており、前述の医療費削減の目的とともに高齢者の処方カスケードを防ぐためにも、適切な処方を提案することが薬剤師の役割の１つとなっています。
また、2018年度調剤報酬改定では、同様の薬剤師の取り組みに対し「服用薬剤調整支援料」が新設されました。
「服用薬剤調整支援料」は、6種類以上の内服薬を処方されている患者で、薬剤師が文書を用いて処方医に減薬の提案を行い、2種類以上が減薬された場合に算定できる加算です。
薬剤師に求められる役割をしっかりと果たしていきたいですね。
今回の日経DIオンラインコラムは、「もし薬剤師が大腸癌の精密検査を勧められたら」と題して、昨年受けた健康診断で便潜血陽性による「要精密検査」となった時のことを書かせていただきました。
便潜血検査の“感度”を調べたところ、約93％。「9割ガン！？」と、とてもショックを受けたのですが、“感度”の意味をよく調べてみるとそうではないことに気づきました。
・感度…「病気がある」人が、検査で「陽性」となる割合
つまり、「感度」とは、病気であることが分かっている人が、その検査を受けた場合に「陽性」となる割合を表しているのです。
逆に、今回の僕のように、その検査を受けて陽性だった場合に、実際にその病気に罹患している確率を表す指標としては「陽性適中率」がだったのですね。
この陽性適中率を計算してみたところ、40歳代前半の男性の場合（＝僕の場合）、便潜血が陽性であった場合に実際に大腸がんである確率は、約0.87％であることが分かり、少しだけ安心して大腸ファイバー検査を受けることができました。
患者さんから検査の意味を聞かれた時に、必要以上に怖がらずに、かつ、必要以上に甘く考えずに、正しくそのリスクを伝えられるようにしたいですね。
